職業
データセット: 職業（大分類）別 就業者数
職業大分類は 2009年12月の改訂で 10→12 区分に再編されたため、このページは改訂の前後を 2 つのグループに分けて併載する。
- 旧分類（10区分）: 全国 1950〜2005年（12回分）／都道府県 1980〜2005年（6回）
- 現行分類（12区分）: 全国 1995〜2020年（6回分）／都道府県 2005〜2020年（4回）
産業 が「どの産業で働いているか」なら、職業は「どんな仕事に就いているか」の軸で、全国 → 都道府県のスケールで見ていく。
主役は 職業別就業者数 と 職業構成比（＝各職業就業者数 ÷ 総数）で、人口ピラミッド の高齢化と対にすると「職業構成の転換（農林漁業 → 生産工程 → 事務・専門技術）」が読める。
（市区町村粒度は持たないため、印西市を軸にした横断は扱わない）
⚠ 旧分類（10区分）と現行分類（12区分）は、同じ符号でも指す職業が違う（例：符号Ａは旧＝専門的・技術的／現行＝管理的）。
2009年12月の改訂で「分類不能の職業」も含めコードを 1 対 1 で対応づけられないため、両者は繋がず別々の系列として見る。
「分類不能の職業」も実カテゴリとして保持しており、総数＝Σ大分類が成立する。
まず時系列で職業構成の 70 年を追い（旧分類 → 現行分類の順）、そのうえで最新 2020 年のスナップショット（ランキング・地域差・県ドリルダウン）を見ていく。
時系列 2 本は分類改訂で繋がらないため、別々の 2 枚に分ける。
長期：農林漁業から生産工程・労務へ（旧分類・1950→2005）
改訂前の旧分類（10区分）を使うと 1950 年まで職業構成の大転換を延伸できる。
農林漁業は 1950 年の約 1,729 万人（総数の約半分）から 2005 年の 294 万人へ激減し、入れ替わりに 生産工程・労務が 834 万人 → 1,742 万人へ倍増した。
戦後の農業国から工業・サービス経済への移行が、職業構成にそのまま表れている。
※ 旧分類は 1985〜1995 年で「県積み上げ＝全国」が大分類内訳で厳密一致しない（総数は一致）。 全国長期系列と県系列で分類境界が異なる原資料由来のため、上の全国系列を県の積み上げと突き合わせないこと。
近年：事務・専門技術が二強へ（現行分類・1995→2020）
⚠ ここから下は現行分類（12区分）。
上の旧分類とは符号の意味が異なり（Ａ＝管理的／Ｉ＝輸送・機械運転など）、接続しない別系列として読むこと（1995〜2005 は両分類が併存するが値も一致しない）。
工業からサービス・知識経済への移行が続く。
専門技術は 793 万人 → 1,028 万人へ増加（サービス経済化・
医療福祉の担い手増）、一方 生産工程は 1,114 万人 → 764 万人へ縮小（製造業の縮小・自動化）。
事務は横ばい（1,173→1,167 万人）だが、2020 年時点で 事務・専門技術が二強となっている。
全国：職業別就業者数ランキング（現行分類・2020）
事務・専門技術・生産工程の 3 職業が上位。
事務と専門技術は男女差が小さい／逆転する一方（事務は女性が男性の約 1.6 倍）、生産工程は男性が女性の 2 倍超で、職業ごとに男女構成が大きく異なる。
都道府県の偏在：職業別 就業者比率ランキング（現行分類・2020）
職業構成には地域差がある。
職業を選ぶと、その職業に従事する就業者の比率（＝当該職業 ÷ 総数）で都道府県を並べ替える。
専門的・技術的職業では 東京・神奈川など大都市圏が上位に来る一方、農林漁業やサービス職業に切り替えると全く別の地域が上位となる。
都道府県ドリルダウン：都道府県別の職業構成（現行分類・2020）
出典：政府統計の総合窓口（e-Stat）の国勢調査を加工して作成。データセット別の詳細な出典は 出典・ライセンス を参照。